1990年代初めに英国に留学した当時、入学同期のうち英語を流ちょうに話せないのは筆者と日本人学生1人、中国人学生1人の3人だけだった。学期が終われば共に生存(?)祝いをしたりしたが、なんとか持ちこたえて全員が学位を取得した。不思議なことに英国の大学で中途脱落が最も多い学生は同じ言語圏の米国人だった。学業をあきらめて帰国する米国の友人に理由を尋ねると「カルチャーショック」という言葉が返ってきた。当時は理解するのが難しかった。しかし英国で長く過ごした後、米国を初めて訪問した際、両国の文化コードはかなり異なる事実を発見した。英国では商品を陳列した店に客が入ってくれば自由に見るよう放っておくが、米国では職員が「お手伝いしましょうか」と言って近づいてくる。「買わないのなら早く出ていってほしい」という圧力のように感じられた。
社会主義体制は文化も変える。東欧を研究したある学者は社会主義と飲酒文化の関連性を明らかにした。社会主義体制で暮らした期間が長いほど酒を頻繁に飲み、暴飲するという。特に社会的な価値観が形成される18-25歳に社会主義国家に居住した男性は中年と老年にも暴飲する習慣がある。飲酒が抑圧的環境からの脱出口であり、これに代わる他の娯楽プログラムを探しにくかったからだろう。それだけではない。社会主義は人的資本の蓄積を阻害する。ドイツ統一当時、西ドイツと東ドイツの住民の知能指数(IQ)を研究した論文によると、西ドイツ出身の徴集兵のIQは101であるのに対し、東ドイツ出身の徴集兵は95と、大きな差があった。しかし統一後、東ドイツ出身の徴集兵のIQは毎年0.5ずつ上昇した。
脱北民の韓国定着は難しい。南北ハナ財団の調査によると、過去5年間の脱北民の失業率は4.5-9.4%と、韓国の2.7-4.0%と比較してかなり高かった。政府や公共機関の義務・優待採用と雇用補助金支給などがなかったとすれば、失業率ははるかに高かったはずだ。所得の差も大きい。ソウル大経済学部研究チームの2016年の調査によると、月の世帯所得が200万ウォン以下の韓国出身住民は全体標本の5%にすぎなかったが、脱北民は70%に達した。「韓国にどれほど適応したと思うか」という質問で「普通」または「ある程度」という回答の比率は74%で、「完全に」は18%にとどまった。さらに定着から10年以上が経過すれば、主観的な適応度はむしろ下落する。
なぜこのように脱北民の韓国社会定着は難しいのか。北朝鮮の社会主義および全体主義制度が生んだ文化が住民の心に内在化しているのが重要な理由だ。筆者を含むソウル大経済学部教授中心の研究陣は、脱北民の韓国適応において文化あるいは価値観の重要性を見せる論文を国際学術誌に最近掲載した。まず脱北民の価値観を測定するため潜在的連想検査(Iimplicit Association Test)を施行した。例えば、参加者に北朝鮮の国旗を見せてこれを「良い」という単語と連結する際の速度と「悪い」と連結する際の速度を比較した。仮に前者が後者より速い場合、これは北朝鮮に対する無意識的親密度を意味すると解釈した。また販売者あるいは購買者の役割を任意に付与した後、模擬競売を施行し、そこで残った利潤や余剰を経済成果と見なした。その結果、無意識的にでも北朝鮮に親密感を感じる脱北民であるほど経済的達成度が低いことが分かった。これは社会主義制度が成就の動機を弱めて、思考と行動を受動的にするためと解釈された。
分断から70年余りが経過したが、現在、韓国と北朝鮮の住民の文化コードは大きく変わった。ある脱北民はハナ院での教育を終え、家で一人になった際、先が全く見えなくなったという。韓国とは違って北朝鮮では政権が指示する通りに行動し、能動的で主体的な生活を送れなかったからだ。韓国政府が定着教育と関連情報を提供しても、これを活用する考えがなく、その方法が分からないケースが多い。信頼できる知人がいれば助けを受けられるだろうが、困った時に頼れる韓国出身の住民は平均1人にもならない。むしろ言語が違っても資本主義と民主主義の国から来た外国人の方が職場を見つけやすい。脱北民は頭に火をのせ、胸に水を入れて暮らす。自由もなく苦労しながら暮らした歳月がくやしく、置いてきた家族と故郷が胸にしみる。抑圧的な制度の被害者である脱北民の韓国定着はもう一つの「苦難の行軍」だ。
脱北民の迅速な自立成功が真の統一の準備だ。そうしてこそ北朝鮮住民も統一を念願し、韓国も統一費用の心配を減らすことができる。尹錫悦(ユン・ソクヨル)政権が発表した統一ドクトリンの難題を解くカギもここにある。韓国政府の定着支援政策は厳密な証拠が基盤になっていない。今からでも脱北民の自立方程式を見つけるのに政府と学界が力を合わせる必要がある。
キム・ビョンヨン/ソウル大客員教授・経済学部
2024/09/11 16:10
https://japanese.joins.com/JArticle/323592