13日午後9時19分ごろ、九州宮崎県の沖合である日向灘でマグニチュード(M)6.9の地震が観測されたと、日本気象庁が発表した。
震源の深さは30キロで、日本気象庁はこの地震直後、宮崎県と高知県の海岸に津波注意報を発令したが解除した。一部の海岸では最高約1メートルの津波が観測された。
宮崎県北部平野地域には「震度5弱」の揺れが感知された。
日本気象庁の地震レベルである震度は、地震が起きた時、人の感じや周りのモノなどの揺れの程度を数値で表した相対的な概念だ。絶対強度を意味するマグニチュードとは異なる。震度5弱はほとんどの人が恐怖を感じ、棚の食器類や本が落ちる水準だ。
福岡県や佐賀県、熊本県など九州のほかの地域でも震度4の揺れが感知された。
九州電力の川内原子力発電所に異常は確認されなかった。
日本気象庁は「今後2～3日程度は震度5弱の地震が再び起きる可能性もある」と注意を呼びかけた。
日本気象庁はこの日、地震発生後「南海海谷地震臨時情報(調査中)」をまとめ、深夜に専門家会議を開き、南海海谷大地震との関連性を評価した。南海海谷大震災は静岡県沖から四国南部、九州東部海域まで続いた南海海谷で100～150年に一度発生するという地震だ。
評価の結果、南海大震災発生の可能性が普段より高くなったと考えられる現象ではないと判断した。したがって、特別な防災対応をとる必要はないとみて、追加の臨時情報を発令しないまま調査を終了した。南海海谷地震の臨時情報は「巨大地震警戒」と「巨大地震注意」に分けて発令される。「巨大地震警戒」が一層高い危険水準の時に発令され、事前段階で関連性を分析している状態は「調査中」という文字がつく。
ただ、日本気象庁は「(南海大地震は)いつ起きてもおかしくない」とし「普段から備えをしっかりしておいてほしい」と呼びかけた。
日本政府は南海海谷大地震が30年以内に発生する確率を70～80%と見ている。M8～9に達する地震が起きれば、23万人余りに達する死亡者と行方不明者が発生し、建物209万棟が被害を受けるという予測が出たことがある。
日本気象庁は昨年8月8日、九州宮崎県沖でM7.1の地震が発生した後、専門家会議を経て太平洋沿岸で巨大地震が起きる可能性が普段より高くなったと判断した。そこで「南海海谷地震臨時情報(巨大地震注意)」を初めて発表した。
当時、臨時情報の発表後、実際に大地震は起きず、約1週間後に解除された。しかし、日常用品の買いだめや旅行の予約キャンセルなど、日本社会がしばらく大地震の恐怖に包まれた。
2025/01/14 07:40
https://japanese.joins.com/JArticle/328571