中央日報がグローバル市場調査会社「ユーロモニター(Euromonitor)」に依頼して昨年世界食品メーカーの販売額順位を調査した結果、ラーメン市場で農心(ノンシム)はティンシン(台湾)、日清(日本)、インドフード(インドネシア)、東洋水産(日本)に続いて5位だった。2018年6位からワンランクアップした順位だ。オットゥギ・三養・八道(パルドゥ)はそれぞれ14位、21位、24位だった。冷凍餃子・冷凍飯などグローバル冷凍即席食品市場ではCJ第一製糖が6位で健闘した。プルムウォンは2018年45位から上昇したがまだ30位圏(38位)だ。漬物野菜類市場ではキムチを前面に出した大象とCJ第一製糖がそれぞれ11位、12位だ。
ユーロモニター(Euromonitor)韓国リサーチ総括マネジャーのムン・ギョンソン氏は「韓国勢の最近5年の成長率がグローバル上位圏食品メーカーよりも高いのは間違いない」としつつも「しかし、占有率自体が微小で現地人が一般食品として認知するほど産業化したとみるのは難しい」と話した。例えば、東南アジアで「K」がつけばよく売れるが、Kコンテンツの人気影響なのか、製品そのものの魅力のためなのかはもう少し見守らなければならないということだ。
ソウル大学農経済社会学部のムン・ジョンフン教授は「カルビのような料理ではなく、アイドルが食べて、ユーチューブやNetflix(ネットフリックス)に登場する餃子・チキン・キムパプのような製品が主に消費されている」とし「Kフードは日本食のように文化と合わせて高級化方向に進むか、中華料理のように中低価格で手に取りやすい方向に進むか、岐路に立っている」と分析した。
◇偶然ではなく実力で「ロングラン」するためには
最近ではKフードが「ロングラン」することができるように好循環体系を構築しなければならないという声が高い。ソン・ジョンフン代表は「最近突然人気が出てKフード食材料や食器具の流通が麻痺した」とし「このままいけば数年後には人気が弱まるかもしれない」と話した。また、ソン代表は「Kフレーバー(味)」流行に乗った一部の中国人が、噛むことすらできないほど固いトッポッキ(もち炒め)やキャベツキムチをKフードとして販売する状況を残念に思う」とした。
キム・スクジン氏は「そろそろKフードを標準化できるシステムが必要だ」とし「日本は海外で和食店を出店すればメニュー、調理法から麺、調味料、箸とスプーン、皿まで供給するB2B(企業間取り引き)市場が大きい」と話した。ある食品業界関係者も「政府が物価安定懇談会をするのではなく、グローバル進出支援策を議論する時」とし「イスラム文化圏の『ハラル認証』など文化的特性にともなう規制を韓国食品企業が越えられるように政府が支援しなければならない」と強調した。
2024/05/28 14:31
https://japanese.joins.com/JArticle/319210