「日本原水爆被害者団体協議会」(日本被団協)が今年のノーベル平和賞受賞者に選ばれ、韓国人被害者も授賞式に共に参加する。
日本原水爆被害者団体協議会が10日、ノルウェーのオスロで開かれるノーベル賞授賞式に参加する代表団31人の名簿を1日発表したと日本の共同通信が報道した。
この名簿には、韓国原爆被害者協議会のチョン・ウォンスル会長と原爆被害2世のイ・テジェ韓国原爆被害者子孫会会長が含まれた。在ブラジル被爆者の会の渡辺会員もいる。
ノーベル平和賞受賞者が発表された後、チョン・ウォンスル会長は東京新聞、共同通信など日本メディアとのインタビューで受賞祝いの挨拶を伝え「私たちの存在にも注目してほしい」と話した経緯がある。
1943年9月9日に広島で生まれたチョン会長は、日本による植民地時代、慶尚南道陜川(ハプチョン)から日本に強制動員された両親の間に生まれた。2歳の時の1945年8月、広島原爆投下で被爆し、解放後に再び両親の故郷である陜川に戻った。
幼い頃から気管支関連の病気を患っていた彼は、両親から被爆の事実を知り、陜川など韓国に自分のような原爆被害者が多いことに気づき、韓国原爆被害者協会で活動した。
韓国原爆被害者協会が日本の内務省警保局の発表を基に作った資料によれば、1945年8月、広島と長崎への原子爆弾投下で両地域で発生した被爆者は合計約74万人と推定される。このうち韓国人被爆者は約10万人で、その70~80%ほどが陜川出身だ。
日本原水爆被害者団体協議会は、ノーベル平和賞授賞式への出席以外に、現地で高校生や大学生などを対象に被爆証言活動などを行った後、13日に帰国する予定だ。
2024/11/02 09:38
https://japan.hani.co.kr/arti/economy/51523.html