27日(現地時間)、フランス・モンペリエ近郊のエマルグにあるロイヤルカナン本社ペットセンター。「パネル・ミニ」区域に入ると、芝生の上を走り回る50種あまりの小型犬たちの姿が目に飛び込んできた。
ここで暮らす犬と猫は約400匹。単なる飼育対象ではなく、ロイヤルカナンの研究開発(R&D)に参加する「現場スタッフ」であり、食べて寝て動くすべての生活データがペットフード研究資料として蓄積される。ロイヤルカナン小型犬管理担当者のフランシン氏は「センター内の動物たちは生後2～3カ月から7歳まで、さまざまな年齢層にわたる」とし、「1日最低2回、各30分以上屋外で運動させ、品種別の活動量と健康状態を確認している」と説明した。市場調査会社ユーロモニターによると、ロイヤルカナンはペットフード市場(2024年)で、世界シェア21.3%、韓国シェア20.5%でいずれも1位だ。
ペットを家族のように考える「ペットの家族化」が広がり、ペット市場は急速に拡大している。特に、ペットの関節ケアや皮膚ケア、肥満管理など特定の疾患向け製品の需要が増え、ペットフードも単なる食べ物から健康管理の手段へと進化している。
韓国の農林畜産食品部によると、昨年の韓国内のペット飼育世帯比率は29.2%に達した。国家承認統計としてペット飼育世帯を調査したのは今回が初めてで、3世帯に1世帯はペットを飼っている計算になる。韓国内のペット市場規模も2022年時点で62億ドル(約9740億円)を記録し、2032年には152億ドルまで拡大し、2倍以上成長する見通しだ。
こうした流れの中、ロイヤルカナンは、ペットの品種や年齢、生活習慣に応じて必要な栄養成分を細分化したペットフードで差別化に乗り出している。嗜好性テスト(飼料選好度)、消化率テスト(排便分析)、栄養効果テスト(RSS・歯石など健康への影響)などの研究を経て、個体ごとの特性に合った機能性製品を開発する方式だ。
ペットセンター総括マネージャーのリエジュワ・バンサン氏は「皮膚・関節疾患に効果のある機能性製品を開発するまでには、10年以上の長期研究が行われることもある」とし、「特に最近は、ペットの平均寿命が延び、疾病管理を目的とした機能性製品需要も増えている」と話した。
韓国の食品企業もペット関連事業を拡大している。内需が振るわない中、新たな成長動力としてペットフード事業が浮上し、研究開発基盤の製品高度化を加速させる戦略だ。
マグロ加工技術を強みに持つ東遠(ドンウォン)F&Bは、ペットフードブランド『ニュートリプラン』製品を昨年から米国に輸出している。日本、ベトナムなど10カ国にペットフードを輸出している東遠F&Bは、最近、米国で運営中の子会社工場にも専用生産ラインを構築し、ペットフードを将来の成長事業として育成している。
プルムウォンは今年、未来事業部門にペット事業を組み込み、競争力強化を進めている。昨年のプルムウォンのペットフード事業売上高は前年比35%増となった。2020年にペット専門ブランド『イッツオン・ペットクルト』を立ち上げたhy(旧韓国ヤクルト)も機能性製品を拡大し、今月、ペット総合ケアプラットフォーム『キュートペット』を開始した。
ソウル大学獣医栄養学科のイ・ジョンファ教授は「ペットの高齢化と慢性疾患の増加により、今後は機能性製品市場が拡大するだろう」とし、「単なるマーケティング要素ではなく、ペットフードの実際の効果を検証するため、臨床研究など企業のR&D投資が拡大されるべきだ」と述べた。
2026/05/01 11:49
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