韓国野球代表は27日、2026年愛知・名古屋アジア大会で5大会連続となる金メダルを獲得した。出場選手24人のうち兵役を終えていない16人が兵役免除を受けることになった。選手団は歓呼したが、冷ややかな目で見るファンも少なくない。日本はプロ選手ではなく、仕事と競技を両立する社会人野球選手で構成されていたにもかかわらず、韓国は決勝で3-1で辛勝した。25日に行われたスーパーラウンドでは0-5で完敗した。主将の盧施煥(ノ・シファン)は競技力への批判に対し「正直、気にしていない。最後には優勝を果たし、過程は必要ないと考える」と反論したが、一部のファンは「BTSも兵役に行く状況で、アジア大会の金メダルで兵役を免除するのが公正なのか」と話している。
現行の芸術・体育要員の兵役特例制度は53年前の1973年に始まった。1972年のミュンヘン五輪当時、北朝鮮とのメダル争いで劣勢だったことを受け、国家主導のエリートスポーツ育成のため翌年に導入された。半世紀以上が経過したが、制度の骨格には変化がない。1990年に再整備され、現在は五輪で銅メダル以上、アジア大会で金メダルを獲得すれば、3週間の基礎軍事訓練と544時間の体育奉仕活動で18カ月間の兵役を代替する。
兵役特例制度は韓国スポーツの急成長の土台となった。全盛期が短いアスリートに兵役特例を与えることは現在も効果的な動機付けの手段だ。野球の朴賛浩(パク・チャンホ)と秋信守(チュ・シンス)、サッカーの朴智星(パク・チソン)と孫興慜(ソン・フンミン)は、いずれも兵役特例を受けながら世界的な選手に成長した。今回の大会でも金倒永(キム・ドヨン、野球)と李賢重(イ・ヒョンジュン、バスケット)が兵役特例を受け、世界の舞台に飛躍する機会を得ることになった。
しかしアジア大会の金メダルに兵役特例を与えるのは時代の変化に合わないという批判が4年ごとに繰り返されている。五輪の銅メダルは今でも簡単には届かない目標だが、アジア大会は競技種目が大幅に増え、2軍クラスの選手を送り出す国も多いため、制度の実効性が低下しているということだ。1974年のアジア大会当時、韓国の金メダルはわずか16個だったが、2002年には96個まで増えた。競技間の公平性のためサッカーはワールドカップ(W杯)で優勝しても兵役特例がないという点も公正性をめぐる論争を呼ぶ要因の一つだ。
アジア大会が「兵役逃れの抜け道」となり、「合法的な兵役ブローカー」(仲間の兵役免除を助けた選手)、「軍隊ロイド」(入隊直前にステロイドを打ったかのような怪力を見せる選手)というスポーツマンシップとは相容れない冗談も広まっている。兵役特例を受けた張賢秀(チャン・ヒョンス、サッカー)は奉仕活動の実績をごまかして物議を醸した。「兵役特例がなくても懸命にプレーする女子の試合の方が感動的だ」「こんなことなら兵役特例をなくせ」などという批判が消えない理由だ。
体育界は兵役特例が消えればエリート体育の根幹が揺れると主張する。2013年に兵務庁が国際大会累積点数を合算して特例を与える「ポイント制」を推進したが、体育界の激しい反発で白紙化した。体育哲学者のキム・ジョンヒョ・ソウル大研究教授は「世界的に広まったKカルチャーはアジア競技大会の金メダルより卓越している」とし「半導体と防衛産業、Kカルチャーが世界1位を争う国で、アジア1位を名分に国家の神聖な義務を免除する制度は時代と国民の目線に合うよう手を加える必要がある」と話した。日本のようにアジア競技大会にアマチュア選手を出場させたり、累積点数制に転換し、入隊期限を30代半ばまで猶予する案などが代案に挙がっている。
2026/09/30 15:03
https://japanese.joins.com/JArticle/355703