LG化学と日本のトヨタグループが正極材の世界市場攻略に向け手を組んだ。
LG化学は9日、豊田通商が亀尾(クミ)正極材工場の株式の25%を取得し2大株主として合流したと明らかにした。亀尾正極材工場の株式構造はLG化学が51%、豊田通商が25%になった。中国華友コバルトの株式はこれまでの49%から24%に下がった。これに伴い、米インフレ抑制法の制限対象外国企業(PFE)の基準をクリアできることになった。7月に新たに適用されたインフレ抑制法は中国などの企業の株式が25%を超過すれば税額控除対象から除外される。
豊田通商はトヨタグループの総合商社で、トヨタ自動車の原材料調達を担当する企業だ。豊田通商は今後、亀尾正極材工場で生産する正極材を北米のバッテリー顧客に供給する計画だ。LG化学の亀尾正極材工場は年間6万6000トン規模の生産能力を備えた核心拠点だ。最近前駆体を使わない前駆体新工程正極材(LGPF)を使って世界最高水準の製品競争力を備えている。
LG化学は来年下半期に稼動予定の米テネシー工場、韓国の清州(チョンジュ)と亀尾、中国の無錫など安定した供給網を基盤に顧客を持続して拡大していると明らかにした。LG化学は2023年にトヨタの北米製造法人TEMAに2兆9000億ウォン規模の正極材を供給する契約を結び、昨年2月には米ゼネラルモーターズ(GM)と電気自動車500万台以上に使用可能な25兆ウォン規模の正極材供給契約を締結した。
LG化学の申学喆(シン・ハクチョル)副会長は「豊田通商の株式参加はLG化学が米国のインフレ抑制法規制に対応して世界市場で正極材供給競争力を一層強化する重要な転換点。世界最高の製品と強力なパートナーシップを基盤にバッテリー素材市場で世界市場のリーダーの地位をさらに強化していくだろう」と話した。
2025/09/09 17:56
https://japanese.joins.com/JArticle/338523