「彼らに残されたのは、海峡で多少の混乱を起こすことくらいだ」
ドナルド・トランプ米大統領は15日(現地時間)、フィナンシャル・タイムズ(FT)に対し、イランによるホルムズ海峡封鎖をこのように評価した。「この海峡の輸送の恩恵を受ける国々が支援すべきだ」とし、韓国などに軍艦派遣を求める一方、イランの攻勢は深刻ではないとの印象を与えようとした。
しかし、ホルムズ海峡の安全はトランプ氏が豪語するほど簡単に確保できるものではないとの分析が出ている。まず、米軍が構想する多国籍連合による護衛艦計画からして課題が多い。ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は「対空防衛のためにはタンカー1隻当たり2隻の護衛艦が必要だ」とし、「タンカー船団は通常5～10隻規模で航行する」と伝えた。1回の護衛作戦に最大20隻の軍艦が必要になる計算だ。
トランプ氏は「イラン海軍は壊滅した」と語るが、レーダー探知が難しい小型高速攻撃艇が集団で攻撃する「モスキート艦隊」の戦力は依然として健在だ。最も狭い地点の幅が約34キロメートルにすぎないホルムズ海峡沿岸で、イラン革命防衛隊(IRGC)が発射するミサイルやドローンを迎撃するのも容易ではない。海運分析会社ロイズ・リスト・インテリジェンスは「利用可能な軍艦数の制約により、ホルムズ海峡を通過するタンカーの通航量は通常の10%に減少するだろう」とし、「足止めされた600隻余りの船舶の滞留を解消するには数カ月かかるだろう」と見通した。
地上部隊をイラン南部沿岸に投入し、ミサイルやドローンの発射拠点を掌握する試みも取り上げられている。トランプ氏はすでに欧州の特殊部隊などの軍事支援を求めている。日本に配備されている強襲揚陸艦トリポリなど米海軍の艦艇3隻と2500人の米海兵隊が中東に向かっているのも、これと関連しているとの見方が出ている。この場合、今回の戦争で初めて地上戦が始まることになる。成功したとしても、イラン内陸部の長距離ミサイルやドローンなどの脅威は依然として残る。
イランがホルムズ海峡に敷設する機雷も危険要因だ。掃海(機雷除去)にかかる費用は敷設費用の少なくとも10倍に達する。米軍は昨年、バーレーンで老朽化した掃海艦4隻を退役させ、沿岸戦闘艦や無人潜水艇で代替投入しているが、機雷除去には十分ではない。トランプ氏が欧州に機雷除去艦の派遣を求めている理由でもある。峨山(アサン)政策研究院のヤン・ウク研究委員は「掃海には数週間かかり、作業の過程ではイランの対艦ミサイルの射程に入るため危険だ」と述べた。
ペルシャ湾とホルムズ海峡にあるイランの島を攻撃する案も取り沙汰されている。イランの原油輸出量の約90%を担う拠点であるペルシャ湾北部カーグ島の原油施設を打撃し、原油輸出を遮断するという構想だ。しかし、大きなリスクを伴う可能性がある。西江(ソガン)大学ユーロメナ研究所のソン・イルグァン教授は「原油施設が攻撃されれば、イランは米国がレッドラインを越えたと判断し、アラブ諸国の精油施設の破壊に乗り出すだろう」とし、「国際原油市場にとって最悪の事態となる」と述べた。
イランが実効支配するアブー・ムーサー島や大・小トンブ島などを占領する案もある。アラブ首長国連邦(UAE)とイランが領有権を争っているこれらの島は、ホルムズ海峡の入り口に位置する。航路監視や軍事作戦に有利なこの地域を掌握すれば、イランのホルムズ統制力を弱めることができる。米国としては、将来的にUAEに島の統制権を引き渡すことで、今回の戦争で被害を受けたUAEの不満を和らげることもできる。しかし、実際に上陸作戦を強行した場合、イランのミサイルやドローン攻撃により人命被害が発生する可能性が高い。
2026/03/17 07:33
https://japanese.joins.com/JArticle/346236