日本の自動車メーカーが中国の電気自動車から学んでいる。遅れていた電気自動車の競争力で追いつき、未来を開くために苦難を甘受する「臥薪嘗胆」戦略を選んだのだ。
日本経済新聞によると、ホンダは新車製造に中国企業の車台(シャーシ)などのプラットフォームを使うことにした。トヨタは来年から生産する高級ブランド「レクサス」の電気自動車の開発・生産をすべて中国・上海の子会社に任せることにした。
トヨタは3月に中国で発売した新型電気自動車「bZ7」を開発する時も広州自動車グループ、ファーウェイ、シャオミなど中国企業と協力した。日産は昨年中国の東風自動車と協力し「N7 EV」を発売したが、4年以上かかる開発期間を半分ほどの2年に短縮したという。日産やマツダなどは中国製部品を使って生産した車を中国以外の海外市場にまで輸出し始めた。
1950年代の日本は第2次世界大戦後の経済復興に向け電子産業や自動車産業などを集中的に育てた。70年代のオイルショックを受け世界市場で「燃費の良い」日本製小型車の需要が大きく増え、80年代からは良い品質と生産性を基に世界的な自動車大国になった。
2008年にはトヨタが米ゼネラルモーターズ(GM)を抜いて世界1位の自動車メーカーになった。2010年代だけでも日本車業界では「中国が日本の自動車産業競争力に追いつくことはできない」という見方が大きかったという。反転を迎えたのは伝統的自動車産業基盤が貧弱だった中国が電気自動車を「デジタル製品」のように生産し始めてだ。エンジン車に続きハイブリッドカーを出すなど段階的な電動化を推進してきた日本とは異なる道だった。
日経は日本車の生産生態系の中国依存度が急激に高まっているとし「日本ブランドのEVは程度の差こそあれ『中身』は中国車となっている現実がある」と指摘した。その上で、日本の自動車業界もブランドだけ残った家電業界の道を歩みかねないと懸念する。
市場調査会社モビリティグローバルによると、昨年の世界の自動車販売市場でのシェアは日本が26%、中国が25%で格差は1ポイントほどだった。日本の自動車メーカーは中国のスピードとコスト競争力を学び、日本の品質と信頼性を結合する戦略で米国やインドなど輸出市場で反撃を狙う考えだ。ホンダの三部敏宏社長は日経に「勝てる手段を3年以内に『手の内化』する。できなければ危機だ」と話した。
2026/07/15 08:40
https://japanese.joins.com/JArticle/352006