2大会連続で総合3位の日本、韓国と違い多様な種目で強さ見せる　パリ五輪

　【NEWSIS】パリ五輪で日本は、自国開催の2020東京五輪(21年開催)に続いてメダルランキング総合3位の好成績を残した。

　日本は今大会の全競技が終了した11日(韓国時間)、金メダル20個、銀メダル12個、銅メダル13個を獲得し、総合3位で大会を終えた。

　これは、共に金メダル40個を獲得して1位・2位になった米国と中国に次ぐ高い順位だ。

　東京大会で日本は金メダル27個、銀メダル14個、銅メダル17個を獲得し、総合3位と過去最高順位を達成したが、今大会でも好成績を収めた。

　日本は今大会で、レスリング(金8・銀1・銅2)や柔道(金3・銀2・銅3)など伝統的に強い競技でメダルを獲得したのに続き、前回大会から新しく加わったスケートボード(金2・銀2)でも強さを見せた。

　韓国のメダルがアーチェリーをはじめフェンシング、射撃、テコンドーに集中したのに対し、日本は体操(金3・銅1)、フェンシング(金2・銀1・銅2)、ブレイキン(金1)、スポーツクライミング(銀1)など多様な競技でメダルを獲得した。

　大会参加選手団の規模も総勢409人で、145人の韓国をはるかに上回り、競技も多様だった。

　特に今大会では女子やり投げの北口榛花が五輪の女子の陸上フィールド種目で日本人初の金メダリストとなり、陸上でも結果を出した。

　1988年のソウル五輪以降、2004年アテネ五輪での総合5位を除いて日本のスポーツは長い間韓国に対して劣勢だったが、復活に成功した背景には、国家戦略レベルの政策的な支援があった。

　2022年にパク・チェウン国会立法調査処立法調査官(当時)が発表した報告書によると、日本の文部科学省は2010年8月「スポーツ立国戦略」と題するスポーツ活性化方針を発表したのに続き、11年6月にはスポーツ基本法を制定した。

　さらに15年10月には文部科学省内のスポーツ・青少年局をスポーツ庁に格上げし、国のスポーツ政策を総括させた。

　11年から5年単位でスポーツ基本計画を樹立し、国家戦略としてのスポーツという政策の目的を達成するために長期的かつ体系的に準備したのだ。

　これによって日本は2016リオ五輪で総合6位に浮上すると、その後は2大会連続で総合3位という成績を挙げ、政策の成果が現れる形となった。

ムン・チェヒョン記者