「Tの恐怖」がアジアの金融市場を襲った。7日に韓国を含むアジアの証券市場が一斉に急落した。トランプ(Trump)政権の関税(Tariffs)政策が呼び起こした影響だ。対ドルのウォン相場は1日で30ウォン以上下がった。この5年で最大の下げ幅だ。
この日韓国総合株価指数(KOSPI)は5.57%下落した2328.20で取引を終えた。下げ幅は昨年8月以降最大で、2300ポイントも脅かす水準に落ちた。KOSDAQ指数も5.25%落ちた。この日日本の日経平均は7.83%安の3万1136円で取引を終えた。過去3番目に大きい下げ幅だ。ブルームバーグは「アジアの証券市場が血の海となった」と伝えた。トランプ米大統領が落とした関税爆弾は金融市場を「ブラックマンデー」に追いやった。全世界が景気沈滞に陥りかねないという恐怖が資産市場に濃厚に立ち込めた。メリッツ証券のファン・スウク研究員は「(米政府の)積極的関税施行で景気低迷の懸念が大きくなり、投資家が株式などリスク資産を回避する姿を見せている」と評価した。
過度な下げ幅により韓国と日本はともに株式市場に緊急ブレーキをかけなければならないほどだった。韓国取引所はこの日午前、プログラム売り呼び値の効力を一時停止する「サイドカー」を発動した。日本の大阪取引所も日経先物売買を中断させる「サーキットブレーカー」を発動した。
台湾加権指数は前営業日より9.7%下落して取引を終えた。1日の下げ幅としては過去最大だ。指数も昨年3月以降で最も低い。台湾証券市場は3～4日に連休で休場したため米国の相互関税施行にともなう影響を一歩遅れて受けた。
台湾証券市場で時価総額1位の銘柄である世界最大のファウンドリー企業TSMCの株価も9.98%下がりストップ安を記録した。TSMCがストップ安を記録したのは約12年ぶりだ。このほか中国上海市場が7.34%安、香港市場が13.22%安などとなった。香港ハンセン指数の下落率は金融危機当時の2008年10月以降で最大となった。
欧州証券市場もこの日急落傾向で出発した。汎欧州株価指数であるストックス欧州600指数は前営業日より6%下落から取引を開始した。フランスCAC40と英FTSE100指数も6%ほど落ちた。ドイツのDAX指数は取引開始直後に下落幅が10%に迫った。米国証券市場もまた大幅下落で始まった。ナスダック指数は取引開始直後に前営業日より4%以上下落した。「90日間の関税猶予」のニュースをホワイトハウスがフェイクニュースだと否定し、瞬間的に反騰した欧州と米国の証券市場は再び下がった。
◇半導体銘柄もぐらつく…TSMCストップ安、ハイニックス9.6%急落
韓国主要企業の株価も打撃を受けた。この日時価総額1位のサムスン電子は5.17%、2位のSKハイニックスが9.55%下落した。現代自動車が6.62%、起亜が5.69%など自動車銘柄だけでなく、造船株、防衛産業銘柄価格も大幅に落ち込んだ。外国人投資家は有価証券市場で2兆949億ウォン相当を売った。
2025/04/08 09:14
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