韓国人の在宅勤務時間は週に0.5日で、これは世界40カ国で最も短かった。
英エコノミスト紙が21日に報じた。それによると米スタンフォード大学の研究チームが世界40カ国の大学卒業者1万6000人を対象にコロナ渦後の在宅勤務の実態を調査したところ、上記の結果が出たという。世界の回答者の在宅勤務時間は平均で週に1.3日だったが、韓国人はわずか0.5日だった。
在宅勤務の割合が最も高い国はカナダで、週1.9日だった。2位が英国の1.8日、3位が米国の1.6日で、ドイツ、インド、ナイジェリアが1.5日前後だった。東アジアの国では日本が0.7日、中国が0.6日で韓国よりも在宅勤務時間が長かった。
各国の在宅勤務割合の差について研究チームは「文化的特性が原因」と分析している。個人主義の傾向が強い社会ほど、在宅勤務の割合が高くなるというのだ。研究チームはオランダの心理学者ヘルト・ホフステードが開発した指数を利用して各国の文化的特性も同時に分析した。その結果、個人主義傾向が強い社会ほど経営者は社員の判断を認め、在宅勤務を受け入れる傾向が強かった。これに対して集団主義の傾向が強い社会ほど在宅勤務の割合は低かった。韓国は調査対象の国で集団主義傾向が最も強く、また在宅勤務の割合は最も低かったという。
研究チームは在宅勤務の欠点として「若い世代にとって能力を開発する機会が少なくなること」と指摘した。とりわけ新入社員が熟練した同僚を観察し、学ぶ機会が減ることを強く懸念している。
一方で在宅勤務が住宅市場にプラスの効果をもたらしたことも分かった。通勤の負担が軽くなることで、職場から遠い地域の住宅需要が高まるとの見方だ。実際に米国では2019年以降、大都市中心部の住宅価格上昇率は13%だったが、郊外の上昇率は30-50%に達したという。
研究チームは「在宅勤務はライフワークバランスにもプラスになる」としている。中でも子供のいる女性ワーカーは在宅勤務を望む傾向が強かった。エコノミストは「仕事と育児の両立が容易になったため、長期的には出生率の向上にもプラスになるかもしれない」「出生率が最も急速に下がっている東アジアの国々は在宅勤務に対して最も懐疑的だった」と伝えた。
イ・ヘジン記者
2025/04/27 06:00
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2025/04/25/2025042580142.html