「中央日報」カテゴリーアーカイブ

10月16日、台湾中部台中にある新光三越百貨店。大型セールを迎え朝から多くの人が駆けつけた。世界的コスメブランドが出した数千セットの限定版化粧品があっという間に売り切れ、ジュエリーとブランド品売り場にも訪問客があふれた。… 続きを読む »

米トランプ政権の貿易政策を総括する米通商代表部(USTR)のグリア代表は10日、連邦最高裁が関税施行を違法だと認めても「代替手段を通じて関税収入を維持できる」と話した。 グリア代表はこの日、シンクタンクのアトランティック… 続きを読む »

「熊の出没に、地震、さらには津波注意報まで…。明日まで様子を見て、深刻になれば札幌旅行をキャンセルするか悩んでいる」 12日に友人と札幌旅行を控えているカンさん(25)は、10日午後まで予定どおり日本行きの飛行機に乗るか… 続きを読む »

今月に入り日本国債価格と円相場が同時に落ち込んだ。日本の通貨政策は緊縮、財政は拡大に方向が分かれてだ。政策のずれが韓国のウォンと債券市場に飛び火がしかねないとの懸念もある。 日本の10年物国債利回りが年2%台に近付いた。… 続きを読む »

ドナルド・トランプ米国政権は、ビザなしで入国を認められている外国人観光客に対し、過去5年間のソーシャルメディア(SNS)使用記録の提出を義務化する方針を決めた。 この対象には、電子渡航認証(ESTA)で入国が許可されてい… 続きを読む »

高市早苗首相の台湾有事軍事介入示唆発言で中日間の葛藤が深まり、中国の武力示威が増えている。中国空母「遼寧」が5日から9日まで沖縄沖を包囲するように移動したのに続き、中国爆撃機がロシア爆撃機とともに東シナ海から四国南側の太… 続きを読む »

中国が隣国との戦争直前に“最後通告”として使ってきた外交用語を、日本に対して突きつけた。高市早苗首相の「台湾有事介入」発言に対して、中国が空母打撃群を日本の海域近くに送り込み、100回以上にもわたり艦載機の離着陸訓練を行… 続きを読む »

「政治に揺れていれば今日の東京はなかった」。日本の建築家で東京の旧都心再開発に関与した安昌寿氏が2020年、メディアのインタビューで語った言葉だ。宗廟一帯の世運(セウン)地区開発をめぐりソウル市と中央政府が対立している、… 続きを読む »

先月5日午後、オーストラリア・シドニーのキングジョージストリートから地下高速道路「ウェストコネックス」に入った。シドニー西部のM4高速道路と南西部のM5高速道路の間の途切れている区間をつなぐ道が22キロメートルの地下道路… 続きを読む »

全区間を走るのに30分から1時間ほど必要とされるが、地上の道路よりは所要時間が短く利用する車が多いという。首都高速道路東京西局の中村充土木保全部長は「最初は高架道路などとして計画したが、住民の反対を考慮して地下道路に変更… 続きを読む »