アジア証券市場が一斉に暴落したブラックマンデーの翌日である6日、韓国と日本の半導体企業の株価はすぐに回復傾向を見せた。米国発の景気低迷と人工知能(AI)一時的需要停滞への懸念から米国証券市場でエヌビディア、アルファベット(グーグル)、アップルなどビッグテックの株価が4～6%ずつ落ちたが、アジアの半導体企業の株価は1日で回復傾向に上がった。
半導体はAIの恩恵を受ける産業に分類されるが、エヌビディアのようなファブレス(設計)とTSMCのような製造、韓国のメモリー、日本の素材・部品・装備など主力業種により受ける影響は異なった。中国の半導体株価に及ぼした影響はわずかだったが、米国の技術規制で中国の半導体産業の世界供給網離脱が確実になった影響とみられる。
6日にサムスン電子の株価は1.54%、とSKハイニックスの株価は4.87%上昇し、前日の大幅下落から一斉に反騰した。装備業者である韓美半導体は4.87%、後工程企業のハナマイクロンは7.34%上がった。台湾証券市場で前日8.3%下落したTSMCもこの日7.9%上昇した。
日本の半導体装備企業の株価は暴落前の水準に回復した。5日に18.5%下落した東京エレクトロンの株価は6日に17%上昇し、15.8%落ちたアドバンテストの株価も1日で14.7%上昇した。
前日の暴落の原因が半導体産業の問題ではなく、全般的な景気状況と投資心理萎縮にあったというのが専門家らの見方だ。また、現時点でAI収益モデルが明確でなくても一般サーバー用などメモリー半導体需要が全般的に回復しているだけに回復傾向は変わらないということだ。漢陽(ハニャン)大学融合電子工学部のパク・ジェグン教授は「昨年の減産効果で最近メモリー需要が回復し、AI半導体投資も続いており業況傾向は大きく変わっていない」と話した。
韓国が主導する広帯域メモリー(HBM)はDRAMなど既存のメモリーと違い、顧客と協議した量を生産する形のため市場変動に影響を受けにくい側面もある。SKハイニックスのクァク・ノジョン代表は5月の記者懇談会で「来年分のHBMまですでに完売した」と話し、サムスン電子も先月の業績発表で「今年HBM顧客と協議完了した量は前年比4倍以上増えた」と明らかにした。現在HBM供給が需要に比べて十分でないにもかかわらず、HBM以外の代案がない状態だ。エヌビディアに続くAIアクセラレータ市場2位のAMDも自社のグラフィック処理装置(GPU)にHBMを使う。
中国半導体の株価はブラックマンデーの影響が最も少なかった。香港証券市場に上場された中国最大のファウンドリー(半導体委託生産)企業SMICの株価はこの1週間で4%ほどの下落にとどまった。世界的な「AI・半導体ラリー」から外れて足踏みしていたところで、世界の証券市場暴落の影響も少なかった。米国の技術封鎖で「半導体自立」を推進中の中国が世界市場とは別個に動く姿だ。
中国深圳証券市場に上場する半導体装備企業の北方華創(ナウラテクノロジー)もやはり世界の半導体産業とデカップリング(非同調化)した状況だ。5日に東アジアの主要半導体企業の株価が10%以上下がった時に同社の株価は2%の下落にとどまった。好材料も悪材料も中国内部にある。中国政府が「半導体装備国産化」を大々的に強調し同社の株価はこの6カ月で28%上がった。
米国ビッグテックは依然としてAI投資を増やしている。フィナンシャル・タイムズの集計によると、マイクロソフト、アマゾン、メタ、アルファベットなどの上半期のAI関連投資は1060億ドル(約15兆円)で、前年同期より50%増加した。大部分はクラウドコンピューティング投資と新規データセンター建設、AIモデル訓練・推論専用チップ購入などだった。同紙は「ビッグテックのAI投資が年末までに2倍以上増えるかもしれない」と報道した。メリッツ証券のキム・ソンウ研究員は「半導体企業の業績や投資推移は予想通りに進んでいる。8月末のエヌビディアの業績発表前後に市場の疑問が解消される余地がある」と話した。
2024/08/07 09:12
https://japanese.joins.com/JArticle/322100