韓国と日本は中堅国同盟なのか【寄稿】

投稿者: | 2026年6月15日

 日本と韓国をより緊密な同盟関係に引き込むことは、長年にわたる米国の外交政策を担うエリートたちの夢だった。歴史を無視することで悪名高い米国の指導者たちは、なぜ両国が過去の違いをそう簡単に乗り越えられないのかを理解できない。外部の視点からは、日本と韓国には共通点が多いようにみえる。米国と軍事同盟を結んでいる。民主主義国家であり、北朝鮮の核兵器を懸念し、中国の経済的覇権を警戒している。両国とも先進経済を有しており、アニメや漫画、K-POPやJ-POPなど、文化的な共通点も多い。しかし、歴史が残した深い葛藤の谷を越えることは容易ではない。ところが今、この両国を一つにまとめる新たな力が登場した。それはドナルド・トランプだ。

 トランプ大統領は信頼できない。世界中の指導者たちがトランプ大統領を真剣に相手にする理由は、単に彼が強力な国家を率いているからにすぎない。日本と韓国の指導者は、彼の荒っぽい言動にもかかわらず、丁重に対応してきた。しかし、トランプ政権の気まぐれな政策に対応する別の方法もある。そのうちの一つは、中堅国がより緊密に協力し、ルールに基づく秩序の残された部分を強化することだ。今年のダボスでの世界経済フォーラム年次総会で、カナダのカーニー首相は中堅国に対し、このルールに基づく秩序の亀裂に適応し、「戦略的自律性」を確保するよう求めた。その率直さには大きな拍手が送られたが、非現実的だという評価もなされた。演説後、中堅国クラブは登場しなかった。

 新たな世界秩序は、いかに演説が巧みであっても、それだけでは突然生まれるものではない。代わりに起きたことは、国際関係における微妙な変化だ。欧州諸国は米国から軍事、エネルギー、技術面で独立性を強化する方法を模索し始めた。ブラジルは貿易の重心を米国から移す方向で再調整し、グローバル・サウス内部の経済的交流を着実に増やしている。アフリカ諸国も同様に、米国に対する依存度を減らし、地域統合により多く依存することで、リスクを分散している。

 李在明(イ・ジェミョン)大統領と日本の高市早苗首相は、この6カ月間で4回会い、エネルギー問題を議論し、重要鉱物のサプライチェーンを多角化する方法を模索し、ドラムを一緒に演奏した。両者はイデオロギーで結ばれた関係ではない。しかし、地震による津波のような災害を前にして、共同の危機管理が求められている。

 このような中堅国間の協力は、中国に対する姿勢においても重要な原動力になりうる。実際、中国は二つの顔をしている。一方では、世界の秩序を擁護し、全世界に再生エネルギーを輸出している。他方では、化石燃料の輸入に執着し、台湾と南シナ海を吸収しようとしている。中堅国は共同のルールを確立し、新たな気候技術の研究に協力することによって、中国が前者の方向に進むよう誘導することができる。中堅国だけで新たな世界秩序を作ることはできない。しかし、協力することによって、米国の地政学から抜け出し、より安定した秩序の方向に重心を少しずつ移動させることはできる。

 韓国と日本は、このような取り組みを進めるうえで、最適な中堅国ではないようにみえるかもしれない。両国ともクリーンエネルギーへの転換を躊躇している。軍事費を増やしている。重要鉱物の海外供給源に依存している。しかし、トランプ大統領の信頼できない言動を前にして、過去の歴史的対立を克服して協力しているいまこそ、クリーンエネルギー、サプライチェーンの多角化、非軍事的安全保障分野などでも、共通の目標を見出せない理由はない。

 ほんの数年前でも、韓国と日本の指導者が並んで置かれたドラムセットを前にして座り、ポップ音楽を一緒に演奏すると書いたとすれば、妄想家だと言われただろう。しかし、李大統領と高市首相はそれ以上のことを成し遂げた。いまこそ両国は、次の段階に進み、地域内におけるクリーンエネルギー転換と安全保障の協力をより迅速に推進する中堅国協定を締結しなければならない。

2026/06/14 18:35
https://japan.hani.co.kr/arti/opinion/56434.html

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。(スパム対策)